マテリアリティ

社会・事業環境の変化や経営理念（Mission／Vision／Value）の改定を踏まえ、マテリアリティを見直しました。当社は、三菱商事の100％子会社として、「三綱領」を包含する経営理念を拠り所に、公正で健全な事業活動を推進しています。
当社にとってのマテリアリティとは、事業を通じた価値創出と、それを支える経営基盤の両面において、中長期的に重視すべき重要課題を明確にしたものです。経営理念を具体的な経営課題へと落とし込み、経営計画・事業計画・各種施策へとつなげていくための重要な指針として位置づけています。

マテリアリティの概要

策定プロセス

マテリアリティの見直しにあたっては、将来の社会・事業環境の変化を踏まえ、各部局の現場起点の議論を出発点とするボトムアップ型のプロセスで検討を進めました。
各部局で描いた「ありたい姿」「実現したい社会」と、その実現に向けた中長期課題を本部単位で集約し、ステークホルダーの視点による確認、全社での議論、経営会議での決定を経て、当社のマテリアリティとして確定しています。

マテリアリティ策定プロセス

Step 1

候補となる課題要素
の抽出

将来の社会・事業環境の変化や社会課題を整理し、当社の事業・機能に関わる論点を抽出。あわせて、当社の強み・弱みなどの内部環境を確認し、マテリアリティ検討の前提を明確化。

Step 2

インパクト・リスク・機会の整理

抽出した論点を、当社にとってのインパクト、リスク、機会の観点から整理。論点間の関係性も踏まえ、中長期的に重要となる課題を体系的に把握。

Step 3

目指す姿と中長期課題の検討

各部局において、経営理念を踏まえた「ありたい姿」「実現したい社会」を議論。その実現に向けて、当社が取り組むべき中長期課題を抽出。

Step 4

本部単位での
統合・整理

各部局での検討結果をもとに、本部単位でワークショップを実施。本部としての方向性を整理し、課題の優先度や重要性を確認したうえで、中長期課題を整理・言語化。

Step 5

ステークホルダー視点の確認と全社確定

本部単位で整理した中長期課題について、ステークホルダーの視点を踏まえ、妥当性を確認。中長期戦略会議および経営会議での議論を経て、全社のマテリアリティとして確定。

経営への反映と継続的な見直し

策定したマテリアリティは、経営計画や各種サステナビリティ施策に反映し、事業活動と一体となった取組として推進します。
また、PDCA（計画・実行・評価・改善）の考え方に基づいて取組状況を継続的に確認するとともに、社会・事業環境の変化やステークホルダーからの期待を踏まえ、定期的に点検・見直しを行います。